[戦略系10] IoT(Internet of Things)の事業化コンサルティング

当社では、IoT(インターネット・オブ・シングズ:モノのインターネット)のシステム構築や事業化のアドバイス、アレンジメント、推進に力を入れて実施しております。 すでに、東証1部上場企業数社、中小・中堅企業数社のIoTの形での新しい売上獲得の収益事業及び既存事業の補完サービスとしての事業化のコンサルティングを行ってきております。
社長の冨田賢は、慶應義塾大学SFC研究所・上席所員として、
同大学・環境情報学部教授の武藤佳恭先生(冨田の博士号の指導教授)とともに、
人工知能(特に、機械学習)を活用したIoTのプロジェクトに取り組んでいます。

IoT(Internet of Things)は、
新規事業立ち上げのメイン・フィールド

IoT(=Internet of Things モノのインターネット)は、
1999年MITのケビン・アシュトン先生(RFIDの研究を慶應、ケンブリッジとともに行った方)が最初に言った言葉です。

これまで、インターネットにつながっていたものは、PCやスマホだったわけですが、それだけでなく、「センサ・カメラ・マイク・計測器等で取ったデータを、ICT(ネット)につなげて、クラウドし、そのビッグデータを人工知能で分析して、予測や制御をすること」です。
Googleカー(自動運転)が最大の事例とも言えます。
IoTは、米国の調査会社のガートナーやIDCのデータでも、2018年には、180億個のデバイスがネットに
つながる予測となっており、非常に、市場が拡大しています。
当然、IoTは、現在、新規事業立ち上げのメイン・フィールドとなっています。
当社は、「アライアンスによる新規事業立ち上げ戦略」を行っているコンサルティング会社として、
IoT分野のコンサルティングに力を入れています。

IoTは、複合的な事業構築になるため、
アライアンスが有効!

IoT(Internet of Things)は、
  • ハード開発・応用(センサやデバイス、カメラなど)と、
  • インターネット接続とデータ保管(ICT、クラウド)、
  • 収集したデータ解析・処理(“ビッグデータ”、機械学習)、
  • サービス対応(業務システム、コンタクトセンターなど)
といった複合的な事業構築となります。

そのため、1社だけでのIoTの構築ができる企業も一部ありますが、自前主義だけでは、
IoTの新規事業は立ち上げにくく、アライアンスの感覚・活用が必須となります。
まさに「アライアンスの主戦場」です。
TCニューズレター 2015年6月号
『巻頭特集:IoTは、アライアンスによる新規事業立ち上げの主戦場だ!』
こちら
具体的に継続したコンサルティングを検討されている方のお打ち合わせは、無料相談のこちら! ※継続したコンサルティング・サービスの導入をご検討されている企業様のみ無料とさせて頂きます。
単発での有料相談(お試しコース)は、こちら! 単発の個別面談サービス

Attention!IoTは、受託型からの脱却に有効!

冨田賢の著書『新規事業立ち上げの教科書』(こちら)では、
新規事業を収益の取り方の観点から、次の5つに分類しています。
(その他、リスク・リターン、期間、発想などでも分類)
IoTの事業は、収益事業として取り組んだ場合、クラウド型のビジネス形態になりますので、
4番目のランニングで継続収入が入る形の事業となります。
これは、受託型(下請け型)のビジネス構造の企業にとっては、
受託型からの脱却のために有効です。
IoTでの継続収入型の新規事業を立ち上げることは、収益の取り方が異なる事業を複数組み合わせることができ、企業の収益構造が強できます。
※この部分の解説やグラフの詳細な解説や資料提供は、セミナーや個別有料相談、
そして、コンサルティングにて、行っています

POINT技術を組み合わせて、
いかに使うかがポイント

自社が持っている技術を収益にうまくつなげられていないというお悩みをお持ちの企業も多いと存じますが、技術をいかに組み合わせて、今の時代に合わせて、使っていくかが重要です。
「もっと開発しよう」ではなく、外部の技術や、外部企業が持つ機能を組み合わせて、今の時代に合わせて、「いかに技術を使っていくか」を考えることを、当社は重視しています。
複数の企業の持つ技術や機能を組み合わせることにより、速い開発や売上獲得が可能になります。 たとえば、冨田賢のセミナーにゲストでいただいた スマートロック・デバイスを開発するIoTベンチャーの Qrio株式会社(ソニーが40%出資、残りは投資ファンド・Wil)は、既存技術を組み合わせたことにより、創業から1年で、製品開発の完了、販売実施、売上獲得を実現しています。 これは、Harvard Business Schoolのクレイトン・クリステンセン教授「イノベーションのジレンマ」(大企業は、既存の製品や顧客を持っているがゆえに、破壊的なイノベーションを生み出しにくい)の解決の大企業とベンチャーが組んだ好事例と言えます。
Example
フィンテック(FinTech:Financial + IT(Technology))の分野でも、大企業×ベンチャーの事例は、多く出ています。たとえば、当社のコンサルティング先企業の株式会社クレディセゾンは、フィンテック・ベンチャーの株式会社マネーフォワードに出資しています。

オープン・イノベーションで、IoTを加速させましょう!
”自前主義”からの脱却

IoTにおいても、全部、自前で開発しようとする“自前主義”(NIH症候群:Not Invented Here Syndrome)から脱却し、アライアンスで、外部と組むということが大切です。
企業は、どうしても、短期的に成果の出やすい「知の深化(exploitation)」に偏ってしまい、取り組んだとしても、すぐに成果が出るか不確かな「知の探索(exploration)」を怠ってしまいがちです。
これを、「コンピテンシー・トラップ」と言いますが、そうすると、中長期的なイノベーションが生まれにくくなってしまいます。
「知の探索」に力を入れながら、アライアンスの活用で、外部企業との連携で、「知の範囲」を拡大することを検討していきましょう!それにより、スピードアップ、成功確率のアップ、コスト低減ができます。
TCニューズレター 2016年3月号
『巻頭特集:「知の探索」を重視して、「コンピテンシー・トラップ」を
回避しよう!』
こちら
具体的に継続したコンサルティングを検討されている方のお打ち合わせは、無料相談のこちら! ※継続したコンサルティング・サービスの導入をご検討されている企業様のみ無料とさせて頂きます。
単発での有料相談(お試しコース)は、こちら! 単発の個別面談サービス

誰がおカネを払うのか?収益事業型自己投資型

IoTにビジネスとして取り組む際のポイントは、「誰がお金を払うのか?」がポイントとなります。
IoTには、次の2つのパターンがあります。
  • パターン1

    収益事業型

    新たな売上・利益のために、
    収益事業として取り組むケース
  • パターン2

    自己投資型

    自社の製造・物流・管理等の業務効率の
    向上のために、自社投資として取り組むケース
自社が、どちらを狙っているのかをはっきりさせましょう!
(もちろん、その両方や、自社向けに取り組んでから、お客様にも…ということもあります。)

POINT収益化のポイント
損益分岐とニーズの強さを合わせていく!!

IoTへのニーズは、たくさんありますが、まだまだ、ビジネスにできている企業は少ないのが実情です。
IoTでこういうことができたらいいね!、こういうのがあったらいいよね?ということが、「お金を払ってでも使おうと思うほどの強さのメリットがあるかどうか?」が重要となります。

当社では、「ニーズの強さと、IoTの損益分岐を合わせること」が、IoTをビジネスにするための最大のポイントであると考えています。
IoTを実現するためのデバイスや通信コストなどは、どんどん下がってきており、ニーズの強さと均衡することが増えてきていますが、さらに、アライアンスによって、一から開発をするのではなく、組み合わせることによって、開発コストを下げ、損益分岐をさらに下げていくことが必要です。
※この部分の解説やグラフの詳細な解説や資料提供は、セミナーや個別有料相談、
そして、コンサルティングにて、行っています。

IoTにおいても、
「顧客ニーズをがっちり掴む!」が大切!

冨田賢の著書『新規事業立ち上げの教科書』でも解説していますように、「ビジネスとは、“お客様や社会の困り事を解決して、その対価をもらうもの”」ですので、顧客(ユーザー)のニーズをがっちり掴むことが必要です。
顧客ニーズに関する調査、競合他社についての調査の進め方についても、重要です。
「リサーチのためのリサーチ」が大切になるケースも多いです。当社は、そのあたりも、アドバイスをしています。
TCニューズレター 2015年11月号
『新規事業の発案では、技術起点よりも顧客ニーズ起点が大切
〜ユーザー・ニーズをがっちり掴む!〜』
こちら
同じく、著書に記載の通り、「ほとんどのビジネスには、ライバルは必ずいるその競合の中で、何らかの部分で、勝ちにいくのがビジネス」であり、「他社がすでにやっているから、ダメということではなく、他社との比較の中で、どう勝つか?」となります。
冨田賢がよく解説しています次の3つのポイントのどこで、他社に勝つか、強みを出すかを、IoTのビジネスにおいて、しっかり検討することが大切です。

技術開発だけでなく、ビジネス面での工夫が大切!

冨田賢は、技術系ではなく、ビジネス系ですが(当社のコンサルティング先企業の方々は、2/3は、技術系、理工系の方々です)、IoTにおいても、特に、技術イノベーションとビジネス・イノベーションの両方のアプローチ、組み合わせが必要になってきます。

技術系の方々と、アライアンス、新規開拓営業、ファイナンスが専門の冨田賢(ティーシーコンサルティング)の組み合わせが、IoTのビジネスとしての成功に導きます!
TCニューズレター 2015年9月号
『新規事業立ち上げにおける2つのイノベーション
~!技術面と事業アイディアの両面から発想する!』
こちら

AI人工知能の活用がIoTにおいて、
重要なポイントを占める!

IoTのポイントを、貯めた情報(ビッグデータ)を、人工知能(AI)で分析して、精緻に予測する、あるいは、自動制御する、ということがポイントとなります。
そのため、人工知能について、理解することが重要です。

ただし、人工知能の開発を自社で行ったり、中身をすべて理解する必要はなく、新規事業立ち上げにおいては、人工知能がどのようなものであるか、どういうふうに使えるか、仕組みの基本などを理解・把握しておくだけで、十分です。むしろ、人工知能の機能をざっくり理解して、それを、新規事業の企画に盛り込んでいく発想のほうが重要です。
冨田賢は、慶應義塾大学・環境情報学部教授の武藤佳恭先生(冨田の博士号の指導教授)のKindleの著書・武藤佳恭『ビジネスマンのためのビッグデータ解析:知の集合体・最先端人工知能の活用』こちらに掲載されている機械学習(アンサンブル学習)のデモなども、セミナーにて、行わせていただいています。

【デモの内容】
  • 一般的な統計学の重回帰分析と、オープンソース機械学習パッケージScikit-learn(11種類が入っている)の比較
  • アンサンブル学習:複数のアルゴリズムを組み合わせたもの。
    精度の高くない複数の結果を統合・組み合わせることで、精度を向上させる機械学習方法。
  • VMware Playerで、Windowsマシンにて、LinuxのUbuntuが動くようにし、その上で、Pyhtonで操作する。
  • 最高気温、通行人数、アイスクリームの売上31日分のデータ。
  • R-squared:実際のデータと予測値のフィット度。
    1に近いほど予測が正確であることを意味する。
  • 人工知能がモデルを作ってくれる。
    どのパラメーターが重要かも人工知能が示してくれる(Feature of Importances)。
詳しい解説については、セミナーや個別有料相談、コンサルティングの中にて、行っております。
TCニューズレター 2015年10月号
巻頭特集:『新規事業立ち上げで、人工知能(AI)の活用を検討してみよう!
~人工知能の活用は、SFの世界の話ではもはやない~』
こちら

IoTに関する情報を整理して把握し、事業アイディアを作る!

IoTに関する情報は、かなり、新聞や雑誌、ネット情報で取れます。
ただし、散発的に、情報を取っているだけでは、ビジネスにつなげられません。
なんらかの軸やカテゴリーを決めて、しっかり、整理して、把握していくことが必要です。
そのあたりについても、当社ではアドバイスさせていただいております。
TCニューズレター 2015年12月号
『新規事業の発案のための情報収集のコツ
〜新聞スクラップを継続し、分類・整理する!〜』
こちら

infoIoTは「ハイプ・サイクル」における
「過度な期待期」を越えた!

2015年で、IoTは、「ハイプ・サイクル」(Hype:誇大広告、過剰宣伝という意味。新たな技術:黎明期⇒「過度な期待」のピーク時⇒幻滅期⇒啓蒙期⇒成熟した技術として市場に定着)の「過度な期待」のピーク期を迎えたと言えます。
2016年、2017年で、しっかり、IoTの事業構築に取り組んだ企業が、今後、安定成長期にさしかかった2018〜2020年以降に、収益にしていけます。

Seminar
Information
冨田賢は、外部セミナー講演でもIoTについて講演しています。

冨田賢は、昨年70回以上実施した外部セミナー講演でも、IoTの新規事業立ち上げについて、
講演しています。アライアンスの活用についても、合わせて、解説しております。
  • セミナーの開催報告は、こちら〈写真や参加者の声の掲載多数あり!〉
  • セミナーの開催情報は、こちら〈申し込み受付中!〉
  • 講演のご依頼や過去の記録は、こちら
具体的に継続したコンサルティングを検討されている方のお打ち合わせは、無料相談のこちら! ※継続したコンサルティング・サービスの導入をご検討されている企業様のみ無料とさせて頂きます。
単発での有料相談(お試しコース)は、こちら! 単発の個別面談サービス